バックエンド開発経験者歓迎★20代も活躍中
自社開発のIoTサービスの開発・運用を担当いただくエンジニアを募集しています。
AWSやAzureでのクラウドアプリケーション開発(バックエンド)経験者歓迎。IoTプラットフォームでの開発から運用管理まで、幅広い業務を体験することができます。また、興味のある方には同システム内のAI側の開発にも携わることができます。
IoTは今まさにホットな領域。
AzureやAWSでのサーバレスアプリケーション開発の経験がある方、当社の組込み開発技術とのコラボレーションで、もっと使える・もっと使いやすいIoTシステムを一緒に作り上げていきませんか?
アプリケーション開発だけでなく、
身近で実践的なIoTシステムを挑戦して、将来の自分の可能性をもっともっと広げたい!! という意欲のある方、ぜひお気軽にご連絡ください!
その他の職種も常時ご応募を受け付けております。
職種 | IoTフルスタックエンジニア(バックエンド開発、IoTサービスの運用管理) |
主な職務内容 |
IoTサービスのクラウド側での設計・開発(特にバックエンド)、運用管理 ・自社開発のIoTクラウドサービスの運用、改良開発(AWS, Azure) ・AWS等のパブリッククラウドをベースとしたインフラの構築、運用 ・サーバレスアプリケーション開発(バックエンド、フロントエンド) ・顧客サポート対応 ・プロジェクトマネジメント(外部協力会社の調整など) - 開発環境:Windows, Linux - 開発言語:JavaScript, HTML5+CSS3, SQL, Python, Go - フレームワーク:Vue.js - データベース:SQL Server - クラウドプラットフォーム:AWS, Microsoft Azure - 開発支援ツール:Git ※その他、ご本人の能力や興味に応じて、将来的にはAI側の開発や組込みIoTの設計開発など、IoT/DX分野の幅広い業務に携わることも可能です。 |
応募資格・経験 |
●フルスタックエンジニアの必須経験・スキル: ・AWS、Azure、GCPなどでの開発実務経験3年以上(システム構築、バックエンド開発など) ・ソフトウエア開発経験5年以上(Web系・オープン系・汎用系問わず。Python, PHP, JavaScript, Node.js, Go, C#, C/C++, Rust いずれかのプログラミング経験のある方歓迎) ・Linuxでの開発・システム構築経験 ・データベースの設計・構築、運用の経験(RDB、KVS) ・技術ドキュメントの読解および作成能力 ●アシスタントエンジニアの必須経験・スキル: ・AWS、Azure、GCPでのアプリケーション開発経験 ・Linuxの知識(Linuxの基本的な操作やコマンド、設定や管理方法の知識があれば可) 【歓迎する経験・スキル】 以下のいずれかのご経験をお持ちの方は優遇します。 ・Docker等でのコンテナ開発経験 ・PL/PM経験 ・AI関連の開発経験 ・AndroidまたはiOS向けアプリ開発の経験 ・C言語の開発知識 ・海外の技術ドキュメント(マニュアルや技術フォーラム等)を読解できる程度の英語力 ※受託システムの納入の際は、客先での設置・説明などの作業が発生する場合があります。普通免許(AT限定可)お持ちで運転に慣れている方、歓迎します。 |
求めるマインドセット |
・新技術に常にアンテナを張り、率先して学び・挑戦できること ・地道な作業にも真摯に取り組めること ・オープンマインドで、お客様やチームメンバーへの配慮と信頼関係の構築を大切にできること |
雇用形態 | 正社員 |
勤務地 | 札幌(本社)※札幌駅至近(さっぽろ駅22番出口から徒歩1分。大通駅・バスセンター前駅からも徒歩圏内です) |
勤務時間 | 平日 9:00~18:00(休憩60分)、実働8時間 |
休日/休暇 | ・週休2日制(土日休) ・祝祭日、夏季休暇、年末年始休暇(年間休日125日) ・特別休暇(慶弔休暇など) |
給与・待遇 | ●フルスタックエンジニア想定年収:4,800,000~7,500,000円 ●アシスタントエンジニア想定年収:3,300,000~5,000,000円 ※残業20時間を含む。扶養手当は含まず。※詳細は本人のご希望を考慮の上、経験とスキルにより決定します。 ・賞与最大年2回(夏期・冬期)[1] ・昇給考課年1回(7月) ・交通費支給(上限月3万円まで) ・扶養手当あり |
福利厚生 |
・社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金) ・確定拠出年金制度導入済み ・退職金共済加入 ・福利共済[1]/退職金共済) |
[1] 業績により支給決定。査定期間に試用期間を含む場合は支給対象外です(ただし会社業績により特別賞与を支給する場合があります)。[2] 施設利用料の補助など。
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